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ご自身のクリニックを経営改善したい先生へ!

 

皆さん、こんにちは。

税理士法人アクアの代表税理士の副島正雄です。

 

医師の皆さんは税理士の仕事には

どんなものがあるとお考えでしょうか?

 

勤務医の先生なら確定申告が思い当たるかもしれません。

開業医の先生なら税務申告や帳簿作成でしょうか?

 

もちろんそれは正解なのですが、

でも税理士(会計事務所)の仕事って

それだけではありません。

 

最も大事なのは決算書を分析し、

クリニックの課題や問題点を把握する事です。

 

そして今後の見通しを立てて、

経営改善策を検討、実行、検証していく事なのです。

 

今回はその経営改善についてご説明します。

 

医療を取り巻く経営環境の変化

診療報酬制度が変わるとともに

医療機関の経営を見直していらっしゃる事と思います。

 

日進月歩で改革が進む医療業界。

未来永劫同じ経営手法でで安泰とはなかなか行かないですね。

 

その為、「経営改善」に取り組み、

経営の健全化、経営体質の強化を図ることが、

クリニックの存続・発展と

理想の医療の実現のためには不可欠であると言えます。

 

経営改善のためには、

クリニックの現状について「会計データ」による

正しい現状分析と判断が必要です。

 

先生も、患者さんに治療したり処方したりする前に、

まずは必要な検査をしたり、

患者さんから症状をよく聞いてから、

診断を下すのではないでしょうか。

 

それと同じように、クリニックの現状を把握・分析し、

経営上の問題点がどこにあるのか、

なぜそのような問題が生じているのかを判断することから始めましょう。

 

この現状分析のためには、決算書を始め、

毎月の会計データの活用が有効です。

 

決算書及び会計データは、

単に税務署に提出するためだけに作成されているものではなく、

一見難しそうに見えるクリニックの経営実態を、

数字によって極めて明快に映し出そうとする鏡のようなものです。

 

経営改善=経営の健全化・経営体質の強化

「クリニックの存続・発展」と「理想の医療の発展」のためには、

経営改善への取り組みが欠かせません。

 

  •  ■クリニックの現状を分析
     ■お客様を月に一回以上訪問
     ■正確な月次決算

 

これらは税理士事務所が行う業務として

ごく当然のものでありますが、

これだけではなく、いかにして適切な現状分析を行い、

経営改善に役立てるか?が最も大事だと考えています。

 

会計データは税務署への申告を行うためだけに行うのではありません。

 

院長先生の目標を数値として

見える化するお手伝いこそが本来の税理士の役割です。

 

■毎月の月次決算
■年次決算データ
 (損益計算書・貸借対照表・キャッシュフロー計算書)を

  前月または前年と比較する時系列比較、目標数値と実績とを比較する。
■予算実績比較
 同一診療科同規模の診療所と比較する相対比較の視点から分析します。

(TKC医業経営指標M-BAST使用)

 

2つの視点-「時系列分析」と「相対比較分析」

会計データの分析といっても、

特に難しいことを行うわけではありません。


決算書を構成要素別に分解した上で、

次の2つの視点から眺めてみましょう。

 

  • ・前年と比べて増えたのか減ったのか?(時系列分析)

    ・同一診療科同規模の診療所と比較して多いのか少ないのか?(相対比較分析)

 

ところで、同一診療科同規模の診療所との比較といっても、

どこか特定のクリニックの会計データと比較するというわけではありません。


私どもが活用しているTKCでは、

毎年多数の医療機関の財務データを分析し、

『TKC医業経営指標(M-BAST)』という統計資料をまとめていますので、

先生のクリニックと同じ診療科、

同じ規模の診療所の全国平均値と比較できます。

 

もちろん節税対策や黒字化対策は言うまでもなく、

このようにして短期・中期経営計画策定の支援や

四半期ごとの業績検討・決算検討・予算検討を行い、

お客様が抱える課題を解決する事こそが税理士の本来業務です。

 

是非、税理士を活用して、

ご自身のクリニックの経営課題を見つけ、

改善する事により持続的発展をして下さい。

 

 

私ども税理士法人アクアでは、

「クリニックのビジネスドクター」として、

良きパートナーとなるべくサポートしております。

 

アドバイザー

税理士法人アクア 代表社員 税理士 副島 正雄

副島 正雄(そえじま まさお) 47歳

・法人税務顧問
・確定申告業務

・相続対策

・会社設立支援

・医業経営支援

・公益法人支援

・社会福祉法人支援

・飲食業支援

・社会保険料適正化

・セミナー運営


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