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医師が加入すべき正しい生命保険とは?

2018/10/12

 

皆さん、こんにちは。
アルシアコンサルティング株式会社の榊原弘之です。

この度、医療ビジネス健全化協議会に加盟し、
今回初めての投稿をさせて頂きます。

私どもアルシアコンサルティング株式会社は、
「みらいのお金クリニック」と題して、
おひとりおひとりのお金の問題を解決し、
人生に寄り添うお金の総合病院のような存在を目指しています。

 

これから真摯な情報提供をしてまいりますので、

どうぞよろしくお願いいたします。

 

未来のお金クリニック

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

医師が加入すべき正しい生命保険とは?

医師である皆様と世間一般の方の大きな違い、

それは医師いう職業が医師国家資格に守られた

極めてハードルの高い専門的職業であるという点です。

 

その反面、潰しがきかない代表的な職業であり、

万が一へのリスクヘッジは、

先生方の人生設計を考える上で、極めて重要なものになります。

 

生命保険が保障できる

リスクヘッジの範囲は4分野であることをご存知でしょうか?

 

  • ・死亡保障

    ・老後保障

    ・医療保障

    ・介護保障

 

生命保険で保障ができる分野は、

このたった4分野しかありません。

 

しかし、多くの場合、保障に空白があり、

偏った保障となっているのが現実です。

 

それは、先生方の多くが保険に詳しくないこと、

ドクターに特化した保険を販売している募集人が少ないことに

原因があります。

 

所得の高い先生方は一般的に生活水準も高く、

教育熱心な傾向にあり、

ご家族を守る為に多額の死亡保障を掛けているケースがあります。

 

死亡保障の必要額を算出するにあたっては、

現在の貯蓄、遺族年金額などから

家族の人生設計を考慮し必要額を算出します。

 

必要保障額以上の保険を掛けている場合には

確認が必要です。

 

同時に介護保障、

すなわち「働けなくなった時」の保障がしっかりとされているのか、

ここがキーワードとなります。

 

世の中に出回っている「介護」を保障する保険。

 

保険会社により異なりますが、

過去に加入された保険の大半は、

要介護4・5以上が対象であり、

最近は、要介護3または2が主流となってきています。

 

ここで注意しておきたいのは、「要介護3の壁」です。

 

ご存知の通り、20154月の介護保険法改正により、

特別養護老人ホームへの入居要件が要介護3以上となりました。

 

社会保障の財源が不足している現実の中、

当然、要介護3以上と認定されるハードルは高くなるということです。

要介護3以上で保障される介護保険は時代に合っていないと言えるでしょう。

 

また、若い世代の先生方はさらに注意が必要です。

 

国の介護保険の適用は40歳以上。

すなわち39歳以下の方が要介護状態になっても介護保険対象外です。

 

また、40歳以上64歳以下の介護保険第2号被保険者は、

介護が必要となった原因が

特定の病気である場合に限ってのみ介護サービスを利用できます。

 

特定の病気とは、

・回復の見込みがない癌

・関節リウマチ

・パーキンソン病

・初老期の認知症

・脳出血、脳梗塞

など16種類が定められています。

 

交通事故などが原因の場合は、

39歳以下と同様に介護サービスは利用できないということです。

 

そうした中、民間保険会社が販売する最近の介護保険のトレンドは、

「要介護2以上」もしくは「要介護2以上と同程度」(保険会社の定めによる)で

保険金が給付となります。

 

この点は大きいポイントです。

しかし、本当に要介護2以上で給付されれば

先生方にとって十分な保障と言えるのでしょうか?

 

ここからは、麻痺についての考察です。

 

麻痺は、

・片麻痺

・対麻痺

・四肢麻痺

に分類されます。

 

片麻痺とは、片側の麻痺、

すなわち左(右)上下肢の麻痺を指します。

 

主に脳血管障害に起因するものが多いのが特徴です。

対麻痺とは、両側の上(下)肢で交通事故を起因とするものが多く、

四肢麻痺は、両側の手足の麻痺で、

飲酒運転による事故を起因とするものが多い。

 

意識はあるが首から下が自由に動かないような状態。

 

このような状態を総称して「身体障害状態」といいます。

当然、身体障害者手帳の適応となり、

障害16級の認定を受けます。

 

重要なのは、介護認定とは異なるという点です。

その中でも「片麻痺」は、障害1級の認定を受けても、

介護度は要支援2や要介護1というケースが珍しくありません。

 

この場合、民間保険会社の

「要介護2以上またはそれと同程度」で

保険金が給付される保険に加入していたとしても・・・当然、

給付対象外となります。

 

このように、高度な専門的職業であり、

その反面潰しがきかない職業の代表格でもある医師という職業には

大きなリスクが存在します。

 

それを保障するのであれば、

死亡保障や介護保障の他に、

必ず「障害状態への保障」を考慮すべきです。

 

一日あたり約800人の人が身体障害者の認定を受けています。

同時に要介護や障害状態の原因にもなりうる三大疾病。

 

万が一以外にも、介護状態、障害状態、三大疾病と

いずれの状況でも保険金が支払われる保険に加入してこそ、

盤石な備えができていると言えるのではないでしょうか。

 

 

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